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お礼品ID:1312034

広島里山ラフティング
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広島里山ラフティング

広島里山ラフティング

広島県庄原市

さとふるアプリdeワンストップ申請対象外

自然の川を専用のゴムボートで下るアクティビティ「ラフティング」のグループ券を提供します。

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寄付金額50,000円
お礼品発送予定時期
お申込みから3週間程度でお届け
  • 画像はイメージです。

  • 注意事項をご確認ください。

お礼品の内容・特徴

広島県庄原市を流れる西城川では、例年4月~6月初旬・9月~12月の期間に、ラフティング体験を実施!
インストラクターが同乗しますので、初心者でも安心です。ライフジャケットやヘルメットなど、必要な道具は貸し出しがありますので、気軽に参加することができます。
ボートに乗るのは1グループ2名から4名。専用のパドルを使って、力を合わせてボートを漕いで川を下っていきます。
コースの全長は約3.5キロメートル。途中には急流があったり、岩場があったりと、スリル満点です!
庄原の美しい自然を五感で感じながら楽しめるラフティングは、注目の水上アクティビティです。

■お礼品の内容について
・ラフティンググループ券[1枚]
  サービス提供地:広島県庄原市
  使用期限:発行後から1年間


■提供サービス
自然の川を専用のゴムボートで下るアクティビティ「ラフティング」のグループ券を提供します。
利用人数:1枚につき4名様まで
対象年齢:7歳~70歳まで
実施期間:4月~6月初旬・9月~12月
※6月中旬~8月下旬までは鮎漁のため実施できません。
※増水時や荒天時、川の水位によっては中止となる場合があります。

■注意事項/その他
※寄付お申し込み受付後、一般社団法人庄原観光推進機構よりグループ券を送付いたします。
※ご利用の際は、グループ券に記載の連絡先へ事前に必ず直接ご予約ください。
※ご予約に関しましては、5日前までにメールもしくはお電話にてお願いいたします。
※ご予約の状況により、ご希望に添えない場合がございます。
※キャンセルの場合はご予約の2日前までに、メールまたはお電話にてご連絡をお願いいたします。
※グループ券は必ずお持ちください。ご持参なしの場合、事由に関わらずサービスのご提供が出来ません。
 (規定の料金をご請求させて頂きます。)
※グループ券は期限迄に必ずご利用ください。期日を過ぎたグループ券はご利用頂けません。
※グループ券の換金、払戻等は出来ません。

お礼品詳細

配送種別 通常
提供元 一般社団法人庄原観光推進機構
カテゴリ

お申込み・配送・その他

申込受付期間 通年
配達外のエリア

寄付金受領証明書の発送予定時期

申込完了日から2週間程度

お支払方法

クレジットカード決済

PayPayオンライン決済

キャリア決済

  • 自治体、寄付金額ごとに使える決済方法は異なります。

  • お支払方法について詳しくはこちら

ご注意事項

  • このページは、提供元からの情報に基づき、作成・掲載をしています。

  • 提供元の規格変更などに伴い、お礼品は、本サイト掲載の情報から予告なく変更となる場合がございます。

  • お礼品に関する義務表示事項(原材料、栄養成分、アレルギー情報、添加物など)については、お礼品到着後、お礼品の包装容器の表示ラベルをご確認ください。

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広島県庄原市のご紹介

  1. 全国
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広島県の北東部、中国地方のほぼ中央に位置し、島根・鳥取・岡山県と接する県境のまち「庄原市」。

中国山地のすそ野に位置する本市は、平成17年3月に近隣の1市6町が合併し近畿以西では最大の市域を誇ります。標高200mの盆地から1,200m級の高峰に囲まれた地形は、豊かな自然環境を生み出し、四季折々に彩りを変える里山の景観は、住む人や訪れるひとの心を癒します。

また、水と緑に恵まれた豊かな自然環境を活かした農林業が盛んで、特に令和元年9月にGI(※)登録されたブランド牛「比婆牛」や、昼夜の寒暖差や中国山地の沢を源流域とした清らかな水で育まれた米や野菜など、本市ならではのこだわりがつまった逸品は多方面から高い評価を得ています。

標高差があるため春は4月上旬から1か月間桜が楽しめ、夏は比婆山連峰・道後山などの名山に登山、秋は帝釈峡の紅葉狩り、冬は市内に4か所あるスキー場の良質な雪でスキーなどが楽しめます。

本市では、市民と行政が手を取り合い、この豊かな自然と資源を活かしたまちづくりや地域活性化のための様々な取り組みを進めています。庄原市への応援を是非お願いします!


(※)地理的表示(GI)保護制度とは
生産地と結びついた名称(地理的表示)を知的財産として保護する制度です。

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  1. 自治、協働及び定住に関する事業

  2. 産業及び交流に関する事業

  3. 環境、基盤、交通及び情報に関する事業

  4. 保健、福祉、医療及び介護に関する事業

  5. 教育及び文化に関する事業

  6. 財政健全化への取り組みに関する事業

  7. 新型コロナウイルス感染症対策に関する事業

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