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【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)
【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)
【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)
【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)

お礼品ID:1674383

【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)

大塚鞄から新作登場!収納盛り沢山の高級感あふれるバッグです。
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必要チケット20,000円分
お礼品発送予定時期
お申込みから2週間程度で順次発送予定 (お届け時間帯指定可)

画像はイメージです。注意事項をご確認ください。

時間帯指定可
指定した時間帯にお届け
指定時間帯配送に関するご注意
  • ※交通状況や天候により、ご指定いただいた時間帯にお届けできない場合がございます。
  • ※離島・一部の地域におきましてはお届け時間帯指定を行うことができません。

お礼品の内容・特徴

【大人気の2wayトートバッグからカジュアルバージョンが登場】
茨城県守谷市にある株式会社大塚製作所は1964年創業から自衛隊の装備品や業務用機器のケースを作る会社です。
その技術をもとに自社ブランド『大塚鞄』を立ち上げ、頑丈な仕様や縫製・機能性に拘った独自のバッグを皆様のお手元にお届けしています。
見た目にはシンプルなデザインですが、素材・機能・縫製面ではとことんこだわっており上品さもありながら、お出かけやお仕事にどこにでも使える堅牢なバッグです。

【オールデイキャリーバッグ】
■収納にとことん拘った、ポケット盛りだくさんのトートバッグです。
■荷物が多くなってしまった際にはポケットをフタ代わりに使用が可能です。
■倉敷産の6号帆布を使用している為、バッグが自立します。革は本牛革を使用しています。
■全て守谷市の自社工場にて生地裁断・縫製加工を行っている為、高品質な製品をお届けできます。
■お洋服やシーンに合わせて、またはファッションのアクセントにと大活躍のバッグです。

■お礼品の内容について
・【倉敷産帆布×本革】オールデイキャリー【M】(黒×黒)[1個]
  加工地:茨城県守谷市


■原材料・成分
本体:6号帆布(綿100%)
ハンドル/Dカン付属部分:牛革
ショルダーストラップ:アクリル

■注意事項/その他
※洗濯機のご使用は避けてください。
※素材の特性として、生地の保管状況や染色ロット毎により色相がかわっていきます。
※この製品は素材の特性上、摩擦(特に湿った状態での摩擦)や雨、汗などで他の衣料やバッグ、アクセサリー等周りのものに色移りしますので十分ご注意ください。
※濡れたままでの放置や他のものと重ね置きはお避けください。
※汚れた場合は固く絞った布等で拭き取ってください。
※過度に重いものを入れたり、振り回したりしないでください。
※素材の特性上、直射日光やライトに長時間照らされると、変色する場合があります。
※天然皮革のため素材のムラや擦れ・キズなどが生じることや、色が画像と異なる場合があります。
※画像はイメージです。実際のお届けは、Mサイズの黒×黒をお届けします。

お礼品詳細

配送種別 通常
提供元  株式会社 大塚製作所
カテゴリ  装飾品・工芸品  鞄・バッグ  トートバッグ・ショルダーバッグ 

お申込み・配送・その他

申込受付期間 通年
配達外のエリア

ご注意事項

  • このページは、提供元からの情報に基づき、作成・掲載をしています。

  • 提供元の規格変更などに伴い、お礼品は、本サイト掲載の情報から予告なく変更となる場合がございます。

  • お礼品に関する義務表示事項(原材料、栄養成分、アレルギー情報、添加物など)については、お礼品到着後、お礼品の包装容器の表示ラベルをご確認ください。

茨城県守谷市からのおすすめお礼品

茨城県守谷市のご紹介

  1. 茨城県守谷市

守谷市(もりやし)は、茨城県の南端に位置し、利根川、鬼怒川、小貝川の三つの清流に囲まれた水と緑に恵まれたまちです。また、首都から40キロメートル圏内という立地条件から、宅地開発とともに公園や街路、上下水道など都市基盤の整備が進んでいます。

2005年には待望のつくばエクスプレスが開通、都心からわずか32分で結ばれることになりました。また、2008年には、経済専門誌による「住みよさランキング」で、全国784都市中総合第1位となりました。

これからも守谷市は、さらなる住みよさを目指し、都市機能の充実と自然環境の調和のとれたまちづくりを積極的に進めてまいります。

ふるさと納税の使い道情報

  1. 市長におまかせ

  2. 健康福祉の増進を図る事業

  3. 市民協働の充実を図る事業

  4. 教育文化の振興を図る事業

  5. 生活環境の向上を図る事業

  6. 都市基盤の整備を図る事業

  7. 産業経済の振興を図る事業

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